教員情報 - 伊藤純 | 昭和女子大学

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（最終更新日：2023-03-16 11:59:36）

イトウジュン ITOH Jun
伊藤純

所属

人間社会学部福祉社会学科

女性文化研究所所属教員

現代ビジネス研究所所属教員

生活機構研究科福祉社会研究専攻

職種

教授

受験生・学生へのメッセージ

個々人の自立・自己実現を可能とし、尊厳をもって暮らしていけるような福祉社会の創造に向けて、人々の生活を多面的に捉えることのできる福祉社会学科で、大いに語り合い、学びましょう。

ゼミ・研究室内容

「ターミナル期の高齢者とその家族を支える専門職に関する研究」「単身高齢者の介護予防における食生活家事労働の意義に関する研究」「高齢者を介護する家族の負担と家族介護者支援のあり方に関する研究」他

学問のきっかけ

超高齢社会の到来を目前に控え、男女を問わず、人々が生活主体として自立し、心身ともに「ゆたかに」生活していける条件としての福祉サービスのあり方を考えたいと思ったこと。

主担当科目

生活福祉経営論

最終学位

博士(学術)

職歴

1.	2021/10～2022/03	お茶の水女子大学非常勤講師
2.	2019/04～	昭和女子大学大学院生活機構研究科福祉社会研究専攻教授
3.	2019/04～	昭和女子大学現代ビジネス研究所所員
4.	2019/04～	昭和女子大学人間社会学部福祉社会学科教授
5.	2018/04～2020/03	昭和女子大学ダイバーシティ推進機構運営委員
6.	2015/04～2018/03	昭和女子大学現代ビジネス研究所所員
7.	2010/04～	昭和女子大学大学院女性文化研究所所員
8.	2009/04～2019/03	昭和女子大学人間社会学部福祉社会学科准教授
9.	2008/04～2019/03	昭和女子大学大学院生活機構研究科福祉社会研究専攻准教授
10.	2007/04～2009/03	昭和女子大学人間社会学部福祉環境学科准教授
11.	2006/04～2008/03	神奈川県立保健福祉大学非常勤講師
12.	2003/04～2007/03	昭和女子大学人間社会学部福祉環境学科専任講師
13.	2000/04～2003/03	昭和女子大学生活科学部生活環境学科専任講師
14.	1999/04～2000/03	昭和女子大学生活科学部生活環境学科研究助手
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著書・論文歴

1.	2016/02	著書	昭和女子大学女性文化研究叢書第十集『女性とキャリアデザイン』（共著） 2016/02
2.	2015/05	著書	男女共同参画統計データブック－日本の女性と男性－2015 （共著） 2015/05
3.	2015/04	著書	ジェンダーで学ぶ生活経済論第2版－現代の福祉社会を主体的に生きるために－（共著） 2015/04
4.	2014/02	著書	昭和女子大学女性文化研究叢書第九集『女性と家族』（共著） 2014/02
5.	2012/03	著書	男女共同参画統計データブック―日本の女性と男性―2012 （共著） 2012/03
6.	2010/04	著書	ジェンダーで学ぶ生活経済論―福祉社会における生活経営― （共著） 2010/04
7.	2010/04	著書	三訂社会福祉概論（共著） 2010/04
8.	2009/03	著書	男女共同参画統計データブック―日本の女性と男性―2009 （共著） 2009/03
9.	2009/03	著書	福祉社会における生活・労働・教育（共著） 2009/03
10.	2008/12	著書	三訂消費生活経済学（共著） 2008/12
11.	2008/11	著書	介護福祉教育の展望―カリキュラム改正に臨み― （共著） 2008/11
12.	2008/02	著書	創年のススメ（共著） 2008/02
13.	2007/03	著書	新版社会福祉概論（共著） 2007/03
14.	2007/02	著書	新版高齢者福祉論（共著） 2007/02
15.	2006/03	著書	男女共同参画統計データブック－日本の女性と男性－2006 （共著） 2006/03
16.	2005/03	著書	生活時間と生活福祉（共著） 2005/03
17.	2004/03	著書	社会福祉概論（共著） 2004/03
18.	2001/12	著書	韓国と日本の生活時間比較研究（共著） 2001/12
19.	2001/01	著書	生活時間と生活意識（共著） 2001/01
20.	2014/03	論文	(投稿資料）大学における生活経営学及び関連科目の現状と課題―「若手の会」による部会員所属大学のシラバス調査結果から― （共著） 2014/03
21.	2013/03	論文	生活時間に見る中高年期男女の家族介護の現状とワーク・ライフ・バランスをめぐる課題―「平成23年社会生活基本調査」の利用を通じて― （単著） 2013/03
22.	2011/02	論文	高齢者世帯の家計収支構造と生活の社会化に伴う「新家計支出」の発生状況（単著） 2011/02
23.	2008/02	論文	介護予防の視点からみた生活基礎力養成の必要性と生涯生活時間配分（単著） 2008/02
24.	2007/02	論文	介護保険制度の実施・利用に伴う介後の社会化の進展と「新家計支出」（単著） 2007/02
25.	2006/02	論文	低所得高齢者層の生活福祉統計による把握（共著） 2006/02
26.	2005/09	論文	高齢者ソーシャル･サービスと「新家事労働」・「新家計支出」に関する研究（博士論文）（単著） 2005/09
27.	2005/04	論文	ミクロデータによる高年世帯の家計支出の分析－1990年代を中心にして－（共著） 2005/04
28.	2005/03	論文	地域での世代間交流を生かした子育て支援（共著） 2005/03
29.	2005/02	論文	高齢者ソーシャル･サービスと新家事労働その２（単著） 2005/02
30.	2023/02	著書	昭和女子大学女性文化研究叢書第十三集　『コロナ禍の労働・生活とジェンダー』※2023年3月刊行予定（共著） 2023/02
31.	2021/05	著書	ジェンダーで学ぶ生活経済論（第3版）持続可能な生活のためのワーク・ライフキャリア（共著） 2021/05
32.	2021/02	著書	昭和女子大学女性文化研究叢書第十二集『女性リーダー育成への挑戦－昭和女子大学創立100周年記念出版－』（共著） 2021/02
33.	2020/09	著書	『持続可能な社会をつくる生活経営学』（共著） 2020/09
34.	2020/05	その他	家計相談支援員の専門性育成のための研修制度の確立―家計相談事例の分析を通して―報告書（共著） 2020/05
35.	2020/03	論文	家計改善支援員の養成・役割に関する一考察－フランスCESFの養成と役割からの示唆－（共著） 2020/03
36.	2019/03	著書	昭和女子大学女性文化研究叢書第十一集『ダイバーシティ社会と女性―新しいリーダーシップを創る―』（共著） 2019/03
37.	2019/01	その他	「ダイバーシティ経営の推進と女性のキャリア形成2019」（通称「企業向けパンフレット」）（共著） 2019/01
38.	2017/03	論文	複合的・多面的な生活困窮の課題と包括的生活支援の必要性（共著） 2017/03
39.	2017/03	その他	昭和女子大学学生のキャリアデザイン意識と就業意識―キャリア科目履修者アンケートの学科別分析― （共著） 2017/03
40.	2017/03	その他	特集の趣旨　特集：生活経営学の理論と方法による生活支援現場への貢献（共著） 2017/03
41.	2017/03	その他	総括討論（共著） 2017/03
42.	2015/03	その他	平成26年度　福祉社会の実現に向けた女性リーダー育成シンポジウム報告書（共著） 2015/03
43.	2014/02	その他	生活経営学カリキュラムに関する研究報告書（共著） 2014/02
44.	2013/03	その他	文献紹介：日本福祉文化学会編集委員会編『福祉文化学の源流と前進』（単著） 2013/03
45.	2012/09	その他	データを読もう　第6回女性と男性のワークライフバランス（単著） 2012/09
46.	2008/03	その他	生活時間調査による新家事労働の実態把握とアンペイド・ワークの社会的評価方法の開発（共著） 2008/03
47.	2008/03	その他	要支援高齢者の家事遂行能力尺度の開発と動作訓練プログラム開発および試行介入研究（共著） 2008/03
48.	2004/09	その他	書評：独立行政法人国立女性教育会館・伊藤陽一・杉橋やよい編『男女共同参画統計データブックー日本の女性と男性2003』（ぎょうせい）（単著） 2004/09
49.	2004/03	その他	21世紀生活福祉研究方法をめざす2000年勤労者夫妻生活時間調査（共著） 2004/03
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学会発表

1.	2019/10/12	일본의 생활곤궁자 자립지원제도의 구조 검토 - 가정학 관점에서의 접근 –(日本の生活困窮者自立支援制度の構造検討 - 家政学の観点からのアプローチ -)（2019年大韓家政学会）
2.	2019/08/28	福祉社会における生活の社会化の進展と家計相談支援員養成の課題－フランスのCESF養成カリキュラムからの示唆－（一般社団法人日本家政学会生活経営学部会夏期セミナー）
3.	2013/08/27	若手の会研究報告①：シラバス研究チーム　大学における生活経営学及び関連科目の現状と課題（一般社団法人日本家政学会生活経営学部会2013年夏期セミナー）
4.	2013/07/15	A study of family resource management literacy in the universities in Japan.（the 17th Biennial InternationalAsian Regional Association of Home Economics Congress）
5.	2012/08/28	「生活経営学」及び「生活経営学関連」カリキュラムに関する調査（一般社団法人日本家政学会2012年生活経営学部会夏期セミナー）
6.	2010/10/10	高齢者世帯の家計収支構造と生活の社会化に伴う新家計支出の発生状況（一般社団法人日本社会福祉学会第58回秋季大会）
7.	2010/09/16	生活の社会化に伴う新家計支出の把握とジェンダー統計整備の課題（経済統計学会2010年度（第54回）全国研究大会）
8.	2010/05/30	日本の社会的介護サービス利用に伴う新家事労働・新家計支出の発生（社団法人日本家政学会第62回大会）
9.	2010/05/29	アンペイドワークの評価をめぐる国内外の動向と新たな社会的評価手法の位置づけ（社団法人日本家政学会第62回大会）
10.	2007/09	主行動・同時行動についての新しい集計および分析の試み－東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間調査から－（経済統計学会全国研究大会（東京））
11.	2007/09	高齢期以前の生活基礎力養成の必要性と介護予防に関する研究ー生涯生活時間配分の視点からー（日本社会福祉学会第55回全国大会（大阪））
12.	2007/08	Social Evaluation of Unpaid Work Using the Survey of Time Use（第14回アジア地区家政学会（マレーシア））
13.	2007/05	東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間（2005年調査）－調査方法および主行動・同時行動の結果の考察－（日本家政学会第59回大会（岐阜））
14.	2006/10	介護保険実施・利用に伴う介護サービスの社会化の進展の統計的把握ー政府諸統計を用いてー（日本社会福祉学会第54回全国大会（埼玉））
15.	2005/10	高齢者低所得層の厚生統計による把握ー厚生労働省「社会保障生計調査」「被保護者全国一斉調査」を用いてー（日本社会福祉学会第53回全国大会（宮城））
16.	2005/09	福祉・保健領域におけるジェンダー統計研究の新展開ーＮＷＥＣ『男女共同参画統計データブック』の改定作業を通しての検討結果と提言ー（経済統計学会第49回全国研究総会（東京））
17.	2004/08	Employed Married Couples’ Unpaid Overtime Work and Their Time Use - Based on Our Time-use Survey in Setagaya, Tokyo -（第20回国際家政学会（京都））
18.	2003/08	50代、60代の生活時間ー平成13年社会生活基本調査の利用から－（社団法人日本家政学会生活経営学部会夏期セミナー（東京））
19.	2003/08	Regional Gender Statistics and Women’s Education Centers in Japan: Tool and Resources for Realization of a Gender-Equal Society（第12回アジア地区家政学会（タイ））
20.	2003/06	評価ファクターを用いたアンペイド・ワークの社会的評価の可能性（社団法人日本家政学会第55回大会（東京））
21.	2002/06	東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間変化の事例研究ー1995年・2000年調査からー（社団法人日本家政学会第54回大会（東京））
22.	2001/10	介護老人福祉施設における食事サービス提供者の職種間連携（日本社会福祉学会第49回全国大会（沖縄））
23.	2001/09	ジェンダー視角から見た福祉・保健統計の問題点（経済統計学会第45回全国総会（東京））
24.	2001/07	Gender Statistics on Social Welfare Volunteer in Japan-Toward the Citizen Participation Style Welfare-（第11回アジア地区家政学会（台湾））
25.	2001/05	東京都世田谷区在住雇用労働者夫妻の生活時間－2000年調査から（社団法人日本家政学会第53回大会（岡山））
26.	2001/05	東京都内の介護老人福祉施設における食事サービスの質に関する調査報告（社団法人日本家政学会第53回大会（岡山））
27.	2000/11	高齢者保健福祉ジェンダー統計の有効性（日本社会福祉学会第48回全国大会（神奈川））
28.	2000/07	A Comparative Study on Leisure Activities of Korean and Japanese Families from the Socio-cultural Perspectives（第19回国際家政学会(ガーナ)）
29.	2000/06	介護保険制度下における「介護家事労働」の社会化と生活福祉経営（社団法人日本家政学会第52回大会(東京)）
30.	2000/06	生活時間調査とアンペイド金銭換算の問題点－私的家事労働から社会的必要労働への展開（社団法人日本家政学会第52回大会(東京)）
31.	1999/08	A Comparative Study of Working Hours and Their Effects on Korea and Japanese Working Couples（第10回アジア地区家政学会(横浜)）
32.	1999/08	Unpaid Work in Korea and Japan: A comparison in Terms of Time and Money through A Time Use Study of Seoul and Tokyo, 1995（第10回アジア地区家政学会(横浜)）
33.	1997/07	A Comparative Study of Paid Labour Substitution ofHousework between Korean and Japanese Families（第９回アジア地区家政学会(ソウル)）
34.	1997/07	A Comparison of the Division of Housework in the Urban Couples in Korea and Japan（第９回アジア地区家政学会(ソウル)）
35.	1996/05	東京都世田谷区在住夫妻の生活時間ー1995年調査（第1報）（社団法人日本家政学会第48回大会(東京)）
36.	1995/05	高齢化社会における食生活家事労働の社会化（社団法人日本家政学会第47回大会(奈良)）
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講師・講演

1.	2021/09	女性リーダー育成への挑戦　～企業の女性への調査結果から～　研究報告①
2.	2013/05	韓国との研究から（東京）
3.	2012/05	男女共同参画の視点からみたワーク・ライフ・バランスと生活時間（埼玉県比企郡嵐山町菅谷728）

社会における活動

1.	2022/12～2023/01	横浜市公私立保育・教育施設向けアカデミック研修　令和４年12旬～令和5年1月中旬（オンデマンド配信）
2.	2022/08～	（一社）日本家政学会生活経営学部会常任委員（企画担当）
3.	2020/09～	経済統計学会　理事
4.	2018/08～2020/08	（一社）日本家政学会生活経営学部会常任委員（庶務担当）
5.	2018/08～2020/08	（一社）日本家政学会生活経営学部会関東地区会役員
6.	2017/10～2018/09	経済統計学会2018年度全国研究大会プログラム委員
7.	2016/10～2018/10	産学連携ダイバーシティ研究会　研究コアメンバー
8.	2014/08～2016/08	社団法人日本家政学会生活経営学部会　常任委員(企画担当)
9.	2014/04～2015/03	独立行政法人国立女性教育会館NWEC男女共同参画統計ニュースレター編集委員
10.	2013/05～2014/03	独立行政法人国立女性教育会館NWEC男女共同参画統計ニュースレター編集委員
11.	2010/09～2012/03	川崎市民間活用推進委員会　委員
12.	2010/08～2012/08	社団法人日本家政学会生活経営学部会　常任委員
13.	2010/08～2012/08	社団法人日本家政学会生活経営学部会関東地区会役員
14.	2006/09～2008/08	財務省関東財務局財務行政モニター委員
15.	2004～2005	独立行政法人国立女性教育会館「女性と男性に関する統計の調査研究プロジェクト委員会」プロジェクト委員。
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委員会・協会等

1.	2013/10/15～2013/10/25	文部科学省「平成25年『男女共同参画を推進する教育・学習』の実態把握と質の向上に関する調査研究」技術審査委員会委員技術審査委員会委員
2.	2015/09/01～	世田谷区立男女共同参画センターらぷらすアドバイザリー委員
3.	2016/04/01～	株式会社コヤマドライビングスクール　パパルキッズルーム第三者委員第三者委員
4.	2018/09～2019/03	内閣府男女共同参画局「女性リーダー育成のためのモデルプログラム試行実施の効果等の調査研究」事業主任担当者

所属学会

1.	1995/04～	社団法人日本家政学会
2.	1999/10～	社会政策学会
3.	2001/09～	経済統計学会

研究課題・受託研究・科研費

2017/04～2019/03

家計相談支援員の専門性のための研修制度の確立―家計相談事例の分析を通して― 基盤研究（C）